人材開発支援助成金 対象研修
最大75%OFF で受講可能
e-Learning Service
AI・DX・マーケティング eラーニング
生成AI・マーケ・DXのオンライン講座です。進捗管理付き。
社内研修の置き場として使えます。
人材開発支援助成金の対象になる場合、受講料が最大75%OFFになるケースがあります。
eラーニングの特徴
いつでもどこでも受講可能
PC・スマホ・タブレット対応。通勤時間やスキマ時間を活用して学習できます。
進捗管理・修了証発行
社員ごとの学習状況を管理画面で確認できます。修了証も発行できます。
自分のペースで学習
動画は何度でも視聴可能。理解度に合わせてじっくり学べます。
実践的なカリキュラム
業務ですぐ使える内容を、基礎から順番に学べる構成にしています。
研修コース
AI・生成AI活用研修
ChatGPT、Claudeなどの生成AIツールを、日々の業務で使う方法を学びます
デジタルマーケティング研修
SEO、広告運用、SNSマーケティングなど、デジタルマーケティングの基礎と実務での進め方を学びます
DX推進・IT基礎研修
DX推進に必要なITの基礎知識と、業務改善・デジタル化の進め方を学びます
人材開発支援助成金について
研修費用を最大75%削減
厚生労働省の「人材開発支援助成金」を使うと、eラーニングの研修費用の一部が助成されます。訓練計画書・カリキュラム表・LMSの受講ログなど申請に必要な研修側書類の作成をサポートし、必要に応じて提携社会保険労務士もご紹介します（申請手続き自体は社会保険労務士の独占業務のため、当社では代行いたしません）。
中小企業
75%
経費助成率
大企業
60%
経費助成率
eラーニングの注意点
経費助成のみ
賃金助成は対象外（2026年度改正）
※助成率・助成額・適用コースは条件により異なり、受給を保証するものではありません。申請には訓練開始1ヶ月前までの計画届提出が必要です。「事業展開等リスキリング支援コース」は2027年3月末（令和8年度末）で終了予定です。また2026年8月3日の改正により、概念理解・リテラシー習得にとどまる汎用的な研修は対象外となり、eラーニングによる訓練で助成を受けられるのは同一労働者につき年度1回までとなりました（数値は2026年8月時点）。
助成金の対象条件・申請の流れ・シミュレーションはこちら導入の流れ
お問い合わせ・ヒアリング
貴社の課題や育成したい人材像をお伺いし、受講対象とコースの組み合わせをご提案します。
プラン決定・契約
受講者数、期間、コース内容を決定し、ご契約となります。
アカウント発行・受講開始
各受講者にアカウントを発行し、すぐに学習を開始できます。
進捗管理・修了
管理画面で進捗を確認。修了後は修了証を発行します。
依頼するときの判断材料
使う側の経験がある
カフェ・不動産・EC・プロダクトを自社でも運営しています。使う側として感じた不便や手間が、提案の精度につながっています。
運用を起点に考える
導入して終わりにはしません。現場の工数や引き継ぎまで含めて、無理なく続けられる範囲をご提案します。
一貫した体制
設計から運用まで、同じチームが責任を持って担当します。ISMS（ISO27001）認証のもと、データの取り扱いにも基準を設けています。
小さく始められる
最初から大きな投資は求めません。対象業務を1つに絞って数十万円規模から着手し、効果を確認できたものだけを広げていきます。見合わなければそこで止める判断もできます。
よくあるご質問
研修・教育について
AI駆動開発（FDE）研修とはどのような内容ですか？
AI（主にChatGPTやClaude）を活用してソフトウェア開発を加速させる手法を学ぶ実践型の研修です。プロンプトエンジニアリング、AIペアプログラミング、コードレビューへのAI活用など、現場ですぐ使えるスキルを身につけます。
非エンジニア向けのIT研修もありますか？
はい、営業職や管理部門向けにITリテラシー研修やAIの基礎研修もご用意しています。「AIとは何か」「業務にどう活かせるか」を実例を交えてわかりやすくお伝えします。
eラーニングコンテンツの制作を依頼できますか？
はい、お客様の業務内容に合わせたオリジナルのeラーニングコンテンツを制作いたします。動画教材、インタラクティブ教材、テスト付きコースなど、学習効果の高いコンテンツを設計・開発します。
研修はオンラインでも受講可能ですか？
はい、対面・オンラインどちらにも対応しています。録画配信やeラーニング化して、受講者が自分のペースで学べる形式にすることも可能です。
社員のDXリテラシーを底上げしたいのですが
DX人材育成プログラムをご用意しています。経営層向け・管理職向け・現場担当者向けなど、階層別にカリキュラムをカスタマイズできます。ワークショップ形式で自社の課題に取り組むことで、研修後すぐに実践に移せます。